「ボーナス出ないから辞めたい」なら即転職を推奨【理由と賞与なしの原因も解説】
仕事に悩む人

「私の会社、ボーナスが出ない!友人の会社はしっかりボーナス出るのになんで?もしかしてブラック?ボーナス出ないから辞めたいな・・・」

こんな疑問、悩みに答えます。

このブログでは「勤め先の会社がボーナスなしで辞めようか迷っている方」に向けて、以下の内容・目的で記事を書いていきます。

  1. 「ボーナス出ないから辞めたい」なら即転職を推奨する理由
  2. なぜボーナス出る会社と出ない会社があるのか?
  3. 実はボーナスがない会社でもメリットはある
  4. ボーナス出ないor少ない不満への対処法3選

社会人にとって夏と冬の楽しみが「ボーナス」

ボーナスを使って海外旅行やショッピングなど。
普段のストレスを発散するかのように楽しみたい方も多いはず。

ただボーナスの出ない会社にいるなら。
あなたの会社は、経営危機に瀕しているかもしれません。

「ボーナス出ないから辞めたい」なら即転職を推奨する理由と賞与なしの原因まで詳しく解説していきます。

たかひろ@現役経理マンたかひろ@現役経理マン

「ボーナス出ないor少ない不満への対処法も解説していきます。今まさにボーナスについて不満がある方は参考にしてみてください。」

「ボーナス出ないから辞めたい」なら即転職を推奨する理由

早速「ボーナス出ないから辞めたい」なら即転職を推奨する理由について解説します。

結論からいうと「ボーナスを出す会社の方が多いから」
どれくらい多いのか?厚労省発表の「毎月勤労統計調査」から割合を調べると以下のようになります。

【夏と冬の賞与の支給状況】
・65.3%(令和2年夏季賞与の支給状況)
・73.2%(令和元年年末賞与の支給状況)

直近のデータをみると半数以上の企業がボーナスを支給。
冬の年末賞与に至っては『73.2%』と7割以上が支給している状況です。

つまり、ボーナスは出ない会社のほうが多いということ。
ボーナス出ない会社にいるあなたは非常に希少だということです。

ほぼ全ての業種においてボーナスは支給されているのが実情としてあります。

ベンチャーより大企業のほうがボーナスは出やすい

さらに支給状況を細かくみるとベンチャーより大企業のほうがボーナスは出やすいことが分かります。

先ほどの「毎月勤労統計調査」から企業規模別に支給状況を調べると明らかです。

【企業規模別の支給状況(令和2年夏季賞与の場合)】
500人以上:633,853円
100~499人:418,274円
30~99人:335,961円
5~29人:274,523円

「500人以上」の従業員が働く大企業では「633,853円」
小規模企業(ベンチャー)にあたる「5~29人」では最も少ない「274,523円」

その差は2倍以上と大企業の方が圧倒的にボーナスは出やすいことが分かります。

賞与だけでなく福利厚生などの待遇も大企業の方が優遇されます。
なので給与や福利厚生のメリットを享受したい方は、大企業就職を目指すのがおすすめです。

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関連記事:【ベンチャー企業は危ない?】やめとけと言われる不安な理由と見極め方

ボーナス額の最も多い業界は「電気・ガス業」

また支給状況だけでなくボーナス額の最も多い業界は「電気・ガス業」

業界によってもボーナスの支給額は異なります。
再び「毎月勤労統計調査」から業界別に支給額TOP5を調べると以下のようになります。

【業界別の支給額TOP5(令和2年夏季賞与の場合)】
1位:電気・ガス業 778,997円
2位:情報通信業 671,221円
3位:学術研究等 643,092円
4位:金融業,保険業 635,558円
5位:教育,学習支援業 518,523円

最も支給額が多いのは「電気・ガス業」で「778,997円」
2位の「情報通信業」は「671,221円」と1位と2位ですでに10万円近い差がうまれています。

これほど支給額が業界ごとで異なる理由には収益構造にあります。

賞与は生み出す利益に応じて支給されます。
つまり、利益を生み出しやすい業界であれば、その分賞与の額も増える仕組みです。

ちなみにワースト1位は「飲食サービス業等」で支給額は「55,296円」
飲食サービス業は特に収益構造上、薄利多売のため利益は生み出しにくい業界。

従って、業界を変えるだけでも受け取れる賞与の額は簡単に増減してしまうことになります。

関連記事:【やりたくない仕事ランキングTOP12】したくない仕事への対処法も解説

もし非正規雇用ならまずは正社員を目指す

また現在の雇用形態でもボーナスの支給状況は異なります。
もし非正規雇用ならまずは正社員を目指すのがおすすめです。

なぜなら、正社員の方が支給額は多いからです。
厚労省公表の以下「賃金構造基本統計調査」をご覧ください。

正社員と非正規雇用で賃金格差は鮮明に現れています。
(男性の場合、正社員は「436.3千円」に対し非正規雇用は「260.9千円」)

賞与は賃金の何か月分相当を支給するため、ボーナスについても待遇差は大きいことが予想されます。

ボーナスの待遇差を解消したい方は正社員を目指すのが最適解です。
現在では非正規雇用から正社員就業を支援するエージェントサービスも多く存在します。

おすすめのエージェントサービスを3社ご紹介します。
ボーナス支給額を増やして、生活をより豊かにしたい方はぜひ活用ください。

非正規雇用から正社員を目指す!おすすめ就職・転職エージェント3選

【参考情報】同一労働同一賃金の導入により、同一企業内における正規雇用労働者と非正規雇用労働者の間の不合理な待遇差の解消の取組が進みます。結果、賞与の支給状況にも待遇差の解消が予想されます。

なぜボーナス出る会社と出ない会社があるのか?

ここまでボーナスの支給状況に関する情報をまとめてきました。

ここで一つの疑問がわいてきます。
それは「なぜボーナス出る会社と出ない会社があるのか?」

答えはボーナスの支給有無で法律違反にはならないから。
そもそもの話ですが、会社側で自由に賞与の支給要件や支給時期を就業規則等で決められます。

賞与(ボーナス)は、支給の有無や金額がもっぱら使用者の裁量に委ねられている場合は、単なる恩恵的給付であって賃金ではありません。

ではすべての会社が支給すれば労働者も喜ぶはず。
それでもボーナス出ない会社が存在するのはなぜでしょうか?

ボーナスを出さない原因には以下3つが想定されます。
基本ネガティブかつ経営基盤の不安定さが原因で支給を断念するケースがほとんどです。

  • 【原因1】収益構造によって賞与支給に余裕がない
  • 【原因2】経営危機に瀕しているため出せない
  • 【原因3】利益を設備や研究開発など先行投資に当てるため

【原因1】収益構造によって賞与支給に余裕がない

原因として多いのが「収益構造によって賞与支給に余裕がない」

具体的に余裕のない収益構造を挙げると「薄利多売ビジネス」
多くを売って利益を生み出すビジネスで飲食業界や代理店ビジネスがそれに当たります。

これらビジネスの特徴は利益率が低い点。
経産省の調べでは飲食店の平均利益率はわずか「8.6%」
(出典:経産省「売上高営業利益率」

賞与というのは利益が出ているから支給される賃金です。
薄利多売のように利益率の低いビジネスは賞与支給に余裕がありません。

賞与は本来、会社に利益が出ているから支払えるもの。賞与が会社の経営を圧迫してしまったのでは本末転倒ですよね。ですから、会社の状況によっては「支払わないことがある」ということを事前しっかりと明記しておく必要があるわけです。

そのため、収益構造によって賞与の支給が少ないor出ないという状況が生まれます。

関連記事:接客業に向いてない人の特徴5選【辞めたいほど辛いストレスなら即転職】

【原因2】経営危機に瀕しているため出せない

特にネガティブな原因が「経営危機に瀕しているため出せない」

  • 今まで問題なく賞与は支給されていた。
  • しかし突然賞与の減額もしくはカットされてしまった。

このような経験はありませんか?

原因は賞与が支給できないほど経営危機に瀕しているからです。
最近、大手企業でも新型コロナウイルスの影響で賞与カットが目立ちます。

経営が悪化している全日本空輸(ANA)と日本航空(JAL)の航空大手2社は30日、冬のボーナスの大幅削減で労働組合と合意した。ANAはゼロ、JALは前年から約8割減(月額給与の0・5か月分)となる。

賞与は基本利益に連動し支給額が確定されます。
(支給要件は企業の就業規則等に則る)

経営危機に陥れば利益を生み出すことは難しくなります。
結果、雇用維持を優先すれば賞与への影響は避けられません。

従業員にとって一番の最悪シナリオはリストラにあうこと。
雇用維持を守るために会社は存続をかけた賞与カットを断行するわけです。

関連記事:【あなたも対象?】大企業リストラで悲惨な末路を辿らない為に今やるべき3つの事

【原因3】利益を設備や研究開発など先行投資に当てるため

ポジティブな理由もあります。
それは「利益を設備や研究開発など先行投資に当てるため」

賞与ではなく会社の発展のために利益を使う場合。
高利益体質の企業に生まれ変わり、従業員への待遇もよくなる場合があります。

ただし、全ては社長の経営方針次第です。
トップラインを上げることが目的であって従業員への還元が目的でない場合も考えられます。

そのような会社は従業員ファーストの企業とはいえないかもしれません。
会社をいちステークホルダーの一員としてしっかり見定める必要があります。

関連記事:【厳選】やばい会社の特徴12選!留まっても時間の無駄なので即転職を推奨

実はボーナスがない会社でもメリットはある

ここまでボーナスが出ない原因についてみてきました。

基本出ない原因はネガティブな理由がほとんどです。
なかには年度の途中で賞与カットされる経営危機というリスクも存在します。

ただボーナスがない会社でもメリットはあります。
それは給与を1年単位で算出し分割して支給する「年俸制」を採用している会社です。

年俸制最大のメリットは支給額の急な減額がない点。

年俸制の大きなメリットは、年間の給与額が決定しているため、急な減給がないこと。そして年間の収入の見通しが立つため、長期的な計画が立てやすいことが挙げられます。

月給制と違い1年の支給額を決定し支給しています。
そのため、企業が経営不振に陥っても年度の途中で支給額が変動することはありません。

言い換えるなら支給額を明確に定めているため、減額は労働基準法第24条に違反することになります。

労働基準法第24条においては、賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を、毎月1回以上、一定期日を定めて支払わなければならないとされています。御質問については、労働基準法には、天災事変などの理由による賃金支払義務の減免に関する規定はありません。

会社の給与形態が月給制なのか年俸制なのか。
さらに労働契約の通りに支給されているのかどうか。

改めて確認しつつそれぞれの特徴も把握しておく必要がありそうです。

関連記事:会社が信用できないと感じる特徴5選【不安なら転職を選ぶべき理由も解説】

ボーナス出ないor少ない不満への対処法3選

仕事に悩む人

「ボーナスが出ない原因は分かったけど、それでも出ないことに不満はあるよ。何か対処法はないの?」

ここからはボーナス出ないor少ない不満への対処法3選をまとめていきます。

【対処法1】ボーナス出る会社に転職する

最も手っ取り早い対処法が「ボーナス出る会社に転職する方法」

先にも紹介した通り、ボーナスを出す企業は6割を超えています。

そしてボーナスの支給額も業界によって大きく変動します。
つまり、転職して会社・業界を変えるだけでボーナスを受け取れる可能性は高まります

人生100年時代と呼ばれる昨今、経済的豊かさは大切です。
その中でも賞与のありなしは非常に影響力のある要素の一つ。

出ないより出るほうが嬉しいのは当然です。

ボーナス出ない会社に在職しているなら。
手っ取り早く転職するのが対処法であり最適解です。

転職には必ず転職エージェントの力を借りましょう。
現状の経営リスクや賞与の支給状況などの企業情報も簡単に仕入れられます。

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転職エージェントの利用が初めての方は以下関連記事もご覧ください。

関連記事:転職活動初心者なら転職エージェント利用は必須【理由と疑問に回答】
関連記事:転職エージェントは複数使うべきか?【何社掛け持ちがベストか理由も解説】

【対処法2】結果を出して昇進する

今の会社に留まりたい!でも給料は上げたい!
そんな方に適した対処法が「結果を出して昇進する方法」

昇進すれば給料も賞与の支給額も上がります。
ただし、現在賞与が支給されている業界であることが大前提となります。

もし飲食業界や経営危機に瀕している業界であればやはり転職がおすすめといえます。

関連記事:基本給が上がらないと嘆く前に堅実に上げる方法あり【下がるリスクも回避可能】

【対処法3】副業して収入を増やす

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まとめ:ボーナス出ないなら出る会社に即転職が最適解

ボーナス出ないから辞めたいなら即転職を推奨する理由と賞与なしの原因をまとめてきました。

改めてボーナスが出ない原因をまとめると

【原因1】収益構造によって賞与支給に余裕がない
【原因2】経営危機に瀕しているため出せない
【原因3】利益を設備や研究開発など先行投資に当てるため

ボーナスが出る会社の割合は7割以上。
業界によって支給される賞与の額は大きく異なります。

つまり、今現在ボーナス出ない方は賞与支給に余裕がない業界に在籍している可能性があります

「ボーナスをもらいたい!」
そんな方は恩恵を受けやすい会社に転職するのが最適解です。

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