地方・田舎に仕事がないのは本当？【転職先の探し方とおすすめの働き方】

「地方・田舎には仕事がないの？転職や移住を検討中だけど、仕事がないと移住した途端無職になってしまう・・・おすすめの働き方があれば教えてほしい！」

こんな疑問、悩みに答えます。

このブログでは、「地方・田舎で仕事を探して転職・移住を検討している方」に向けて、以下の内容・目的で記事を書いていきます。

地方出身者の当ブログ管理人（九州の長崎出身）

ド田舎出身なので分かります。
仕事探し（特に特定の業種）にはとにかく苦労します！

でも、それも一昔前の話。
今は「多様な働き方」が可能になっています。

地方勤務や田舎暮らしに憧れて仕事を探している方やおすすめの働き方まで当事者目線で詳しく解説していきます！

たかひろ＠現役経理マン

「リモートワーク、本社機能の分散、東京一極集中など。昔と今で働き方は変化しつつあります。もし、地方に移り住みたい方は、今がチャンスかもしれません。チャンスの理由も踏まえて網羅的に情報をまとめていきます。」

地方・田舎に仕事がないのは本当？

まずはじめに地方・田舎に仕事がないのは本当かどうかという話。

東京など首都圏に比べて地方は仕事がないのでは？
と疑問に思われるのも無理はありません。

なぜなら、首都圏に本社・企業が集中しているので仕事も首都圏に多いのは当然です。

中小企業庁調べによると企業数約350万社のうち東京に所在する企業数は約42万社（11.6％）。さらに、東京圏（東京・千葉・埼玉・神奈川）で見たら企業数は約90万社と日本の『約25％』が集中してしまっていることになります。

出典: 中小企業庁「中小企業の企業数・事業所数」

ただし、地方・田舎に仕事がない訳ではありません。
業種の選択肢が狭い、多種多様な種類の仕事がないというだけの話です。

では、田舎にはどれ位のどんな仕事があるのか？
実際に求人サイトで地方の仕事の実情を調べてみたいと思います。

転職先を探すのにも便利な業界トップクラスの求人数を誇る「リクナビネクスト」で調べていきます。

求人サイトに掲載された仕事の半数以上は首都圏情報！

常時約5万件の求人を掲載する「リクナビネクスト」
リクナビネクストの求人検索「勤務地」から全国の求人情報の実情を調べてみると、

最も求人が多いのは「関東」で「20,895件（47.1％）」
次いで、関西（7,844件）、東海（6,777件）の順番となっています。

一目瞭然で求人サイトに掲載された仕事の半数以上は首都圏情報となっています。

仕事を探すなら首都圏が圧倒的有利と言わざるを得ません。
地方になればなるほど仕事は激減する構図が未だに続いています。

マスコミ、金融、商社系の仕事が地方は極端に少ない

では、地方はどんな業種が仕事が多いのか？
同じくリクナビネクストを使って、私のふるさと「長崎」で調べてみると思います。

以下、長崎を勤務地とする業種の求人情報をご覧ください。

求人情報からマスコミ、金融、商社系の仕事が地方は極端に少ないことが分かります。

これらの業種は首都圏に本社を置く企業多いのが特徴です。
言い換えるなら、首都圏に上京しなければ就けない仕事があるということです。

つまり、地方移住によって仕事の選択肢の幅は狭まるのは言うまでもありません。

【体験談】田舎暮らしは就職活動も悪戦苦闘の日々

ここで、私の大学時代に経験した体験談をお話します。
地方大学に通う学生にとって就職活動は悪戦苦闘の日々が続きます。

地方在住は仕事の選択肢が狭いだけでなく就職活動にも大きな影響を与えます。
（特に業種にこだわりがない方には関係のない話ですが）

さらに、万が一地方から都会へ戻る転職を考えた時も注意が必要です。
従って、地方に移住してしまったら「最後」という覚悟で決断するのが良いでしょう。

地方在住の苦しみや転職での注意点などは以下関連記事で詳しくまとめていますので、気になる方はご覧ください。
関連記事：地方から都会に転職・就職は難しい？【注意点と５つの具体的行動】

つまり地方・田舎での転職先は大企業が適当

先ほどの体験談で話した合説。
直近福岡で開催予定のマイナビEXPOの出展予定企業は以下のようになっています。

出典: マイナビ「業界研究EXPO 福岡会場」

ほぼ全てが一度は聞いたことのある大企業。
かつメーカーや通信業界など全国展開する企業が名を連ねています。

つまり、地方・田舎での転職先は大企業が適当と言えます。

『リクナビネクスト』公式ホームページはこちら！
【リクナビネクストの評判が気になる方はコチラの記事をご覧ください】

関連記事：大企業が合わない人の特徴10選【安定・安泰を好まない人は向いてない！】

ただコロナの影響もあって生活のパラダイムシフトが加速

東京圏に企業が集中し仕事も首都圏に集中。
つまり、「東京一極集中」が今でも続ている事が求人情報から明らかです。

しかし、2020年に流行した「新型コロナウイルス」
コロナの影響もあって生活のパラダイムシフトが加速する昨今から目が離せません。

この「ウィズコロナ時代」の到来によって確実に「働き方」は変化しつつあります。

例えば以下の事例は有名です。

東京一極集中の是正加速

最も顕著なのが「東京一極集中の是正加速」

特に話題になったのが人材紹介会社「パソナグループ」の本社機能分散。

出典: パソナグループ「本社機能を分散、淡路島に移転開始」

“真に豊かな生き方・働き方”の実現を目指し「本社機能の分散と淡路島への移転を段階的に開始」

他にも本社を地方に移す動きが加速しています。

・森田薬品工業（東京⇒広島県福山市）
・インフォメーション・ディベロプメント（東京⇒鳥取県米子市）
・ファー・イースト・ブルーイング（東京⇒山梨県小菅村）

政府も東京一極集中には警鐘を鳴らしています。
地域活性化を目指して、2014年には地方創生ならぬ「ローカル・アベノミクス」を打ち出したのも記憶に新しいです。

つまり、今後も東京一極集中の是正は積極的に進むと予想されます。

関連記事：転勤のない仕事の探し方とおすすめ職業５選【転勤の目的と多い業界の特徴】

リモートワークの急速な普及

さらに、企業と従業員との関係性にも大きな変化が起きています。
その最たる動きが「リモートワークの急速な普及」

テレワークとも呼ばれますが、家に居ながらパソコンさえあれば仕事ができる働き方の一つ。

このリモートワークの普及率が、緊急事態宣言発令前に比べて1か月で「2倍以上」普及したことが以下調査結果から明らかとなっています。

【３月と４月のテレワーク実施率】

出典: パーソル総合研究所「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

リモートワークが普及すると何が起こるか？
まず、家で仕事ができるので会社に出社する必要がなくなります。

【緊急事態宣言地域の7都府県における出社率】

出典: パーソル総合研究所「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

「出社無し」が日ごとに増加しています。

さらに東京などの首都圏在住でなくても仕事ができるという特徴があります。
言い換えるなら、東京で仕事をするメリットが徐々に薄まっているともいえます。

関連記事：テレワーク（在宅勤務）が出来る企業に転職したい！おすすめ求人サイト３選

2020年5月には東京から人口が流出（転出超過）

これらの結果、東京では東日本大震災以来初めての出来事が起きました。
それが、「2020年5月には東京から人口が流出、つまり転出超過」

【都道府県別転入・転出者数（移動者）】

出典: 総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告」

転出者が転入者を1,069人上回り、転出超過となっています。
翌月6月は転入超過に戻りましたが、7月、8月と同じく転出超過が続いています。

ただ、地方へ移住する予定がなかったわけではありません。
内閣府の調査では、東京都から移住を検討する方の割合が『38.4％』存在します。
（出典：内閣府「東京都在住者の今後の暮らしに関する意向調査」）

つまり、潜在的に移住を考えていた人たちの「動機付け」になったのは間違いないでしょう。

関連記事：【テレワーク（在宅勤務）】向いてる仕事や適した業務の特徴と職種６選

つまり東京にいなくても多様な働き方が可能に

ここまでの情報を総括すると。
つまり、東京にいなくても多様な働き方が可能になってきたということです。

以前から東京一極集中は問題視されていました。
しかし、コロナの影響で生活も仕事も急速に風向きが変わった印象です。

ただ、1点注意したいのは、全ての仕事に影響する訳ではありません。

接客や顧客対応がメインのサービス業は引き続き対面営業が残ります。
なぜなら、リモートワークや在宅勤務などの働き方実現は不可能に近いから。

地方や田舎にいながら今までと変わらない仕事内容を行えるのは「パソコンを使った仕事」です。

地方・田舎でのおすすめの働き方【キーワードはパソコンを使った仕事】

ここからは地方・田舎でのおすすめの働き方をまとめていきます。

キーワードは「パソコンでできる仕事」です。
住む環境・場所を変えても、同じ仕事ができる働き方に注目して解説していきます。

【働き方１】フリーランス

１つ目は「フリーランスという働き方」

企業に属さず、何にも囚われず自由に仕事を選べる働き方。
つまり、地方にいても東京の会社から仕事を受注して働くことも可能です。

ただし、そのような働き方が実現可能なのは「パソコンを使った仕事」
なのでフリーランスの中でも特におすすめが「フリーランスエンジニア」

フリーランスエンジニアの魅力は何と言っても「年収」
平均年収は「862万円」と高単価案件を揃えるエージェントサービスも存在します。

さらに、今後もエンジニア需要は高まります。
実業家のホリエモン（堀江貴文氏）もエンジニアが不足していると言及。

開発言語のスキルがあれば誰でも実践可能。
未経験からでも始められるエージェントサービスも存在します。

✅高単価案件多数掲載！フリーランスエンジニアへの転身におすすめのエージェントサービス＆案件情報サイト３選

【働き方２】リモートワーク

２つ目は「リモートワークという働き方」

厳密には「リモートワーク制度を導入した会社に勤める」ということです。
オンラインで繋がり、相互にコミュニケーションを取りながら仕事を進める働き方。

リモートワーク導入企業はここ数か月で著しく増加中。
東京一極集中の是正の動きも相まって、さらにリモートワークなどの遠隔での働き方は主流になるのが予想されます。

つまり、地方にいながら今までと変わらない仕事ができるということです。

リモートワークなどの働き方に魅力を感じる方は、まずはリモートワーク導入企業への転職が最初のステップになります。

転職エージェントを利用すれば簡単に希望の企業を紹介してくれます。
中でもリモートワーク導入企業は大企業が先行して増え続けています。

ですので、大企業の求人を多く扱う「doda」や「リクルートエージェント」を利用するのがおすすめです。

✅無料で手厚いサポートが受けられる！おすすめ転職エージェント３選

転職エージェントの利用が初めての方は以下関連記事もご覧ください。
関連記事：転職活動初心者なら転職エージェント利用は必須【理由と疑問に回答】

【働き方３】起業する

３つ目は「起業する」

会社員を卒業し、挑戦と自由が手に入る働き方。

ただフリーランスや転職に比べてハードルは高くなります。
なぜなら、起業による「収入の不安定さ」や「信頼の獲得」など会社員とは違う働き方が求められるためです。

しかし、現在政府の地方創生が活発になり、地方での起業支援が積極的に行われています。

出典: 内閣府「地方創生 起業支援金」

起業支援金として最大200万円！
他にも地方自治体独自に誘致も行われ、非常に魅力的な取り組みが実施されています。

これらの取り組みによって、起業による収入の不安を少しでも軽減することが可能です。

関連記事：会社員に向いてない社会人は仕事どうすれば？【サラリーマンの特徴から結論は１つ】

地方・田舎への移住を検討してるなら今がチャンス

参考情報として地方・田舎への移住を検討してるなら今がチャンスと言えます。

それは、先ほど起業の話を取り上げましたが、「地方移住者」への支援も政府が積極的に取り組まれています。

それが地方創生の「移住支援事業」

出典: 内閣府「地方創生 移住支援金」

東京23区(在住者又は通勤者)から東京圏外へ移住した方に交付金を支給する事業。

支給額はなんと100万円！
政府が選定した会社に就業することで支援を受けられます。

さらに「テレワーク移住支援金」なるものもあります。
テレワークで東京から地方に移住し仕事を続ける人を対象に支援金を交付する制度。

このように、地方移住するだけで政府からの支援を受けられる制度は積極的に実施されています。

リモートワークで働く場所や環境が自由になりつつある中。
今、地方や田舎への移住を検討している方はチャンスとも言えます。

関連記事：正社員にこだわる働き方だと人生消耗する話【時代遅れの考えから多様な生き方へ】

まとめ：田舎での仕事の選択肢は狭いものの地方移住は活発

地方・田舎での仕事の探し方とおすすめの働き方に関する情報をまとめてきました。

記事のポイントをまとめると

これからは仕事場所を自由に選べる時代。
会社に出勤しなくても同じ仕事が別の環境で出来てしまいます。

そのためのフリーランス転身や転職が必要です。
行動から望むライフスタイルは手に入りやすくなってます。

今行動せず、いつ行動しますか？

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